自身がアバターになり代わってバーチャル空間の中に入り、同じくバーチャルの相手と会話することができます。現実世界の会話では、相手との物理的な距離に応じて声の大きさが変わりますが、「NEUTRANS」のシステム内でも、同じように声の大きさが変動。自然な会話を体験できるように工夫がされています。
人やモノが実際に目の前にあるような感覚を得ることができます。これによって、再現しにくい医療活動(自衛隊関係など)をバーチャルで作成し、リアリティのある体験・学習が可能。学習したことを現場で活かし、人命救助に役立てることにも繋がります。何度でも繰り返して練習して、技術を向上できるのが強みです。
ぐるっと360度、見渡すことができるので、例えば、海外旅行先をバーチャルで再現してアピールすることができます。建築途中のマンションを再現して閲覧してもらうことで、購買意欲の刺激にも。こういった先進的なテクノロジーを積極的に活用する姿勢は、アクティブな企業姿勢を印象づけることにも繋がります。
(前略)万博の基本方針における「リアルとバーチャルを融合させた新しい国際博覧会の姿を打ち出していく」という組織としての観点がマッチングしたことで、VRの活用を検討してみることにしました。VRによって「現在の夢洲を見る」という体験を関係者で共有することで、「新しい国際博覧会」 に向けた準備を加速させられるのではないかと考えたんです。
非常に好評でした!おそらく、一番感動しているのはDIGITAL GATEのメンバーだと思います。あまりにもそのまんま再現していただいたので(笑)。ここにPCがあってメンバーがいたら、普通に仕事ができそうだと感じますし、なんなら一日中居られそうな気すらします。(後略)
まずその使いやすさに驚き、「これならいける」と強く感じました。UI、UXが非常にわかりやすく直感的ですよね。職業柄、数多くのVRコンテンツを体験していますが、その中でも体験の質はトップクラスだと思います。(後略)
オンライン展示会で成果を上げるためには、手法と目的に合わせた機能を持つオンライン展示会プラットフォーム選びが重要なポイント。3DVRに強みを持つAirmesseの他に、2Dやウェビナーを得意とするプラットフォームも合わせて、それぞれの違いをご覧ください。
株式会社Synamonの提供する「NEUTRANS」はVR技術を多種多様なビジネスに活用してその可能性を広げます。日本からも海外からもアクセス可能でリアリティを伴った体験ができるシステムを提供し、次の世代へと向かうビジネス活動をサポート。株式会社Synamonでは「メタバース構築支援サービス」も提供しています。
人の声の大きさと距離、モノなどへの操作性など、細かいディティールにこだわったシステムを提供している「NEUTRANS」。豊富な経験とノウハウをもっており、多種多様な業種での活用実績があります。そのリアリティの高さは同業種からも評価を受けており、今後の事業展開に期待が持てる企業だといえます。
COMPARISON
オンライン展示会の
「プラットフォーム」
をどうするか!
3つの手法の目的とその違い
オンライン展示会のスタイルは、大きく「3DVR」「2D」「ウェビナー」の3つに分類できます。それぞれの分類から、来場者の興味を引き立てるデザインのカスタマイズ性、リード獲得や有効商談につながる顧客管理機能やコンサルティング、来場者に早期離脱を防ぐコミュニケーション機能を持ち、実績のある会社3社をご紹介します。
バーチャル体験や臨場感のある
展示会を開きたいなら
3DVR
3DVRは臨場感を高め、よりリアルな現場の雰囲気を演出、来場者も見やすく没入しやすくなるなどのメリットがあります。情報の伝わりやすさ、見やすさがリアルに近いぶん、商談やリード獲得につながりやすい側面があります。
必要最小限のコンテンツで
展示会を開きたいなら
2D
2Dのオンライン展示会は非常にコストを抑えることができ、動作がサクサク行えるなどのメリットがあります。制作にも時間がかかりにくいでしょう。ただ企業の世界観や独自性などはなかなか表現しにくく、他社との差別化も難しいので注意が必要です。
カンファレンスやセミナー
目的で使いたいなら
ウェビナー
ウェビナーとはウエブとセミナーを合わせた造語。多数のユーザーに向けて情報発信する効率の良さが魅力です。ライブ配信ならチャット機能で受講者が直接質問するなどコミュニケーションもとりやすくなっています。
※1 2022年4月調査時点
【選定条件】2022年5月10日時点で「オンライン展示会」「オンライン展示会プラットフォーム」でGoogle検索し100位までに表示された公式サイトまたはITreviewに掲載のオンライン展示会プラットフォームの中から、「デザインのカスタマイズ性」、「顧客管理&コンサルの機能あるいはサービス」、「来場者とのコミュニケーション機能」を備え、かつ公式サイトに導入実績の掲載がある企業